「少子高齢化」や「若者の減少」などと聞くと、地域や経済の衰退、社会保険の負担の増加などネガティブな事ばかり思い浮かべてしまいますが、メリットは一つもないのかな？
今回は日本の若者である私自身（21歳）が、日本から若者が減るメリットを本気で考えてみました。
まず最初に、実際に日本から若者は本当に減っているのか？をデータから確認していきます。
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今回「若者」として定義されるのは、高校生〜20代までとします
目次
本当に日本から若者は減っているのか？
日本全体の人口と若者の人口の推移
2021年
まず、2021年時点での日本の総人口は、1億2557万人です。
それに対して15~29歳までの人口は、1829万人で、比率としては人口全体の14.5％となっています。
2016年
次は5年前の2016年のデータになりますが日本の総人口は、、1億2710万人です。
それに対して15~29歳までの人口は、1867万人で、比率としては人口全体の14.7%となっています。
2011年
次は10年前の2011年のデータになりますが日本の総人口は、、1億2780万人です。
それに対して15~29歳までの人口は、2000万人で、比率としては人口全体の15.6%となっています。
1996年
次は25年前の1996年のデータになりますが日本の総人口は、、1億2590万人です。
それeに対して15~29歳までの人口は、2737万人で、比率としては人口全体の21.7%となっています。
まとめ
上記4つのデータから総人口については、上昇系傾向にあったが今は減っている。若者の人口は減っているという事ができそうです。
日本から若者が減って起きる事予想
1.若者が頑張る
これは少年誌「ジャンプ」から学んだ事ですが、人は窮地に陥って初めて進化できます。悟空もルフィもナルトもトリコも、そして炭治郎も皆強敵との戦いから強くなってきたのです。
これから若者が減るのと比例して日本の経済的な生産量も落ちていくと予想されますが、そこで世界中からカリスマを認められるような人物が日本から登場する、あるいは世界の常識を変えてしまうようなサービスや製品を開発する会社が日本から現れる可能性は案外高いのではないかなと思います。
今やインフルエンサー1人が企業の広告力を凌いだり、1企業が国も恐れるような力を持っていたりする事は珍しくありません。だからこそ、これからの若者は自国の窮地を救うために今の若者以上に努力して救世主になってくれるのではないかと期待を寄せています。
ナポレオンー歴史から見る救世主の登場
先例として、みなさんご存知ナポレオンについてです。
ナポレオンが台頭してくる前、フランスでは革命が起きて王政が廃止された状況でした。王政が廃止された事で周辺国の王政をとっていた国が「王政をとっていない国の思想が広まったらまずい」と思って、革命後のフランスに対して戦争を仕掛けました。普通に考えて周辺国VSフランスでは勝てるわけないですよね。
そんな時に英雄として周辺国から国を守った、フランスに登場した英雄がナポレオンです。
ナポレオンの最後は別として、日本にも英雄が現れる事を願います。
2.資源の自給率が上がる
日本の一つの弱みとして、資源不足が考えられます。食料にしても燃料にしても日本の資源はほとんどを海外からの輸入に頼っています。燃料に関しては土地の問題なので人口が減少しても自給率は改善されないかもしれませんが、食料に関しては人が減る事によって自給率が上がりそうかなとも思います。
もちろん人口が減ったら生産量も減るわけですが、農業従事者には高齢者が多いという事実があります。人口が減っても高齢者の割合は増加する傾向にある間は、農業の機械化（効率化）も相まっていい方向に進むかもです。
日本全体として、資源の消費量も減るので地球にも優しいかもしれません。。
3.人口増加の対策を考える必要がない
人口が減少していると人口が増加する問題の対策を考える必要がありません。世界的に人口が減っているから問題、人口が増えているから良いというわけではないみたいです。
人口増加のデメリット
貧困層の増加があげられます。現在世界で人口が急激に増加しているのは比較的、途上国と呼ばれる国がほとんどです。そうすると必然的に貧困層の人口が増えていきます。
人口増加を止める政策として中国で一人っ子政策がとられましたが、その背景には人口増加による食料や資源の需要を制限したいという意図があります。
4.外国からの労働力の受け入れが増える
日本の人口が減っていく中で労働生産性が大きく変わらないとすれば、今の経済力を維持する手段は日本人以外の働き手を増やす事が考えられます。結果として労働力の確保だけでなく日本にも様々な考え方・価値観・技術が入ってくるようになるのはメリットだと思っています。（国内労働者の職が失われてしまうと言う意見もあります）
それから外国人が増える事によって、世界の公用語でもある英語の習得の重要度が上がり、日本のグローバル化が進みます。
5.労働生産性が上がる
実際に、労働力人口が減少しているスウェーデンなどの国も労働生産性の伸び率は上がっています。
1でもありましたが、労働力人口が少なくなるからこそ労働生産性を高めるためのサービスが増えたり、国としての政策で支援してくれたりなんかもするかもしれません。今の時代、業務の効率化にはITが必須とも言えるので一人一人のITリテラシーも上がっていく事でしょう。
6.子供が育てやすくなる
少子高齢化は日本が抱えている大きな問題です。だからこそ政府は子供を増やそうとする政策を考えざるをえないと思っています。
ここ最近で日本政府が行った主な政策
1994年：エンゼルプラン
「今後の子育て支援のための施策の基本的方向について」と題する子育て支援の10カ年計画案です。日本で初めての総合的な少子化対策として作られました。この後プランをより具体化した「緊急保育対策等5か年事業」も設定されています。
1999年：新エンゼルプラン
エンゼルプランを引き継いだ形で新エンゼルプラン。
正式名称は「重点的に推進すべき少子化対策の具体的実施計画について」といい、
１．保育サービス等子育て支援サービスの充実
２．仕事と子育ての両立のための雇用環境の整備
３．働き方についての固定的な性別役割分業や職場優先の企業風土の是正
４．母子保健医療体制の整備
５．地域で子どもを育てる教育環境の整備
６．子どもたちがのびのび育つ教育環境の実現
７．教育に伴う経済的負担の軽減
８．住まいづくりやまちづくりによる子育ての支援
など8つの目標から、重点的に推進する少子化対策の具体的計画が定められました。
2004年：少子化対策基本法
少子化の対策を推進するために制定された法律で、雇用環境の整備、保育サービス等の充実、地域社会における子育て支援体制の整備や、内閣府に少子化社会対策会議を設置する事を定めています。
2005年：次世代育成支援対策推進法
この法律は、日本における少子化の進行から、次代の社会を担う子どもが健やかに生まれ、育成される環境の整備を図るための基本理念を定めるとともに、次世代育成支援対策を重点的に推進するために制定されたものです。
当初は10か年計画でしたが、2014年に法改正が行われ有効期限が10年延長されて2025年までとなりました
少子化のための対策は政府が考えてはいますが、数字からいまだに成果が出ているとは言い難く、世の中のお父さん、お母さんはまだまだ子育てのしづらさを感じる部分が多いと思います。
なので、国としてはこれから親が子供を育てやすい、子供が育ちやすい環境作りを進めていく考えています。
7.高齢者の雇用が増える
人口が減少して人手不足になったら、定年を過ぎても働きたい高齢者が働けば良いのではないでしょうか。
働く意欲のある高齢者の雇用は人口減少の対策になると思っています。もちろん体力的な部分で課題はあるかもしれませんが、今の時代、年齢は関係なく能力を持っている人が雇用されます。
人口が減って高齢者の割合が増えるからこそ、高齢者がどんな立場になるのかや在り方は時代に合った最適な形になっていくと思います。
8.地方への移住が進む
近年の動向として地域から都市部への若者の人口流出が進んでいます。
しかし、それとは矛盾してはいますが「田園回帰」現象が起こっているのも事実で、新型ウイルスによるテレワークの推進や各地方での移住受け入れ政策に力を入れている事が理由として考えられます。
これからさらにテレワークの推進による住んでいる場所の自由化、地方での政策が強化されて、地方への移住者が増える事が理想です。そうすると、都会で培った能力を地方で活用して地方の活性化もできるのではないでしょうか。
まとめ
これから人口が減っていく中で、デメリットばかりが発信されているなと感じてこの記事を書きましたが、各予想の分野に関して専門家ではないので他にも考慮する点がたくさんあるのだと思います。ですが、ブレスト的な感じで、世の中の風潮と逆の発想をしてみるのも物事の新しい側面が見えて面白いなと感じました。
そして、日本を救うカリスマの登場を楽しみにしています！
今回記事を書く際に参考にしたブログはこちら
参考記事-1
